Ａが所有する建物をＢに賃貸し、ＢがＡの承諾を得てＣに転貸した後、ＡとＢがその賃貸借契約を合意により解除した場合、Ａは、解除の当時にＢの債務不履行による解除権を有していたときを除き、その解除をＣに対抗することができない。

適法な転貸がされた後に原賃貸借を合意解除しても、賃貸人はこれを転借人に対抗できない（民法613条3項本文）。ただし解除の当時に賃貸人が賃借人の債務不履行による解除権を有していたときは対抗できる（同項ただし書）。したがって本問は正しい。