甲土地がＡからＢへ、次いでＡからＣへと二重に譲渡された場合、先に売買契約を締結したＢは、所有権移転登記を備えていなくても、Ｃに対して甲土地の所有権を主張することができる。

不動産に関する物権変動の優劣は登記の先後によって決まり、契約締結の先後は問題とならない（民法177条）。Ｃが先に登記を備えればＣが確定的に所有権を取得し、Ｂはこれに対抗できない。ただしＣが背信的悪意者である場合には、Ｂは登記なくして所有権を対抗できる。