Ａが甲土地をＢに売却して所有権移転登記を了した後、代金不払を理由にＡが売買契約を解除したものの登記名義をＢのままにしていたところ、ＢがこれをＣに売却してＣが登記を備えた場合、判例によれば、Ａは、Ｃに対して甲土地の所有権を対抗することができない。

解除後に目的物を取得した第三者との関係は対抗問題として処理され、先に登記を備えた者が優先するとするのが判例（最高裁昭和35年11月29日判決）である。解除前の第三者が545条1項ただし書によって保護され、その要件として権利保護資格要件としての登記を要するとされるのとは、処理の枠組みが異なる。