市場における不動産の取引価格の上昇が著しいときは取引価格と収益価格との乖離が増大するので、先走りがちな取引価格に対する有力な検証手段として、収益還元法が活用されるべきものとされている。

不動産の価格は一般にその収益性を反映して形成され、収益は不動産の経済価値の本質を形成する。そのため、取引価格の上昇が著しく収益価格との乖離が増大する局面では、収益還元法が先走りがちな取引価格に対する有力な検証手段として活用されるべきものとされている。この手法は市場性を有しない不動産以外には基本的にすべて適用すべきものであり、自用の不動産にも賃貸を想定して適用される。