Ａが所有する土地をＢに売却して所有権移転登記をした後、ＢがこれをＣに転売してＣへの所有権移転登記が了された場合、ＡがＢの代金不払を理由に売買契約を解除したときであっても、Ａは、Ｃに対して当該土地の返還を請求することができない。

正しい。解除による原状回復義務は第三者の権利を害することができない（民法545条1項ただし書）。判例は、この第三者として保護されるには権利保護要件としての登記を備えることが必要であるとしている。本問のＣは登記を備えているから、Ａは返還を請求できない。