Ａが、隣接するＢ所有の乙土地を継続して通路として利用している場合、判例によれば、Ａが通行地役権を時効によって取得するためには、Ａ自身が乙土地の上に通路を開設したことを要する。

正しい。地役権は、継続的に行使され、かつ、外形上認識することができるものに限り時効によって取得することができる（民法283条）。判例は、通行地役権の時効取得については承役地となる土地の上に通路が開設され、その開設が要役地の所有者によってされたことを要するとしている。他人が開設した通路を通行していただけでは時効取得は認められない。