Ａが丁土地の取得時効を完成させた後、時効完成の時に丁土地を所有していたＦがこれをＧに売却し、Ｇが所有権移転登記を備えた場合、判例によれば、Ａは、自ら登記を備えていなくてもＧに対して時効による所有権の取得を対抗することができる。

誤り。判例は、時効完成前に権利を取得した第三者に対しては登記なくして時効取得を対抗できるが、時効完成後に現れた第三者との関係は対抗問題であり、先に登記を備えた者が優先するとする。もっとも第三者が登記をした時を新たな起算点として占有者が改めて時効期間を満了させれば、登記なくして対抗できる。