Ａが乙建物をＢに売却して所有権移転登記を了した後、代金が支払われないことを理由にＡが売買契約を解除した場合において、解除より前にＢから乙建物を買い受けたＥが登記を備えていたときは、判例によれば、Ａは、Ｅに対し乙建物の所有権を対抗することができない。

正しい。解除による原状回復は第三者の権利を害することができない（民法545条1項ただし書）。判例は、この第三者として保護されるには権利保護要件としての登記を備えていることを要するとしており、解除より前に登場して登記を備えたＥは保護される。解除後に現れた第三者との関係は対抗問題となり、登記の先後で優劣が決まる。