対象不動産が造成地のように土地だけで構成されていても、その再調達原価を適切に把握できるのであれば、原価法を適用することは可能である。

正しい。原価法は価格時点における再調達原価を求め、これに減価修正を行って積算価格を求める手法である。対象不動産が建物または建物およびその敷地である場合に有効であるが、造成地や埋立地のように土地のみであっても再調達原価を適切に求めることができるときは適用できる。