自用の住宅のように現に賃貸されていない不動産についても、賃貸を想定することにより収益還元法を適用することができる。

正しい。収益還元法は賃貸用不動産や賃貸以外の事業の用に供する不動産の価格を求める場合に特に有効であるが、文化財の指定を受けた建造物等の一般的に市場性を有しない不動産以外のものには基本的にすべて適用すべきものとされ、自用の不動産といえども賃貸を想定して適用される。取引価格の上昇が著しいときは、先走りがちな取引価格に対する有力な検証手段となる。