錯誤に基づく意思表示は、その錯誤が重要なものであるときは初めから無効であり、表意者が取消しの意思表示をする必要はない。

民法95条1項は、重要な錯誤に基づく意思表示について「取り消すことができる」と定めている。したがって、取消しの意思表示がされるまでは有効なものとして扱われ、当然に無効となるのではない。効果が無効とされるのは、意思能力を欠く行為（3条の2）や公序良俗違反（90条）などである。