建物の賃貸人Ａの承諾を得て賃借人ＢがＣに当該建物を転貸している場合において、Ｂの賃料の滞納を理由としてＡが賃貸借契約を解除したときは、Ａは、Ｃに対して終了の通知をしなくても、賃貸借の終了をＣに対抗することができる。

借地借家法34条1項が転借人への通知を要求しているのは、建物の賃貸借が期間の満了又は解約の申入れによって終了するときに限られる。賃借人の債務不履行による解除で終了した場合は同項の適用がなく、通知をしなくても終了を転借人に対抗することができる。