Ａが、Ｂの詐欺によってＢに甲土地を売却した後にＢが死亡し、ＣがＢを単独で相続した場合、Ａは、Ｃに対して詐欺を理由とする取消しを主張することができる。

民法96条1項により詐欺による意思表示は取り消すことができ、その効果は相手方に対して生ずる。相続人は896条によって被相続人の権利義務を包括して承継する者であり、96条3項にいう第三者には当たらないから、取消しの相手方となる。したがってＣの善意悪意にかかわらず取消しを主張できる。