占有回収の訴えが提起された場合、被告は、自らが目的物の所有者であることを理由として、その訴えを排斥するよう主張することができる。

占有の訴えについては、本権に関する理由に基づいて裁判をすることができない（民法202条2項）。占有の訴えは事実状態としての占有を保護して自力救済を防ぐ制度だからである。もっとも占有の訴えと本権の訴えは互いに妨げないので（同条1項）、被告は別に所有権に基づく訴えを提起することができる。