自己の所有する宅地を自ら売主として売却するために広告をする場合にも、宅地建物取引業者は取引態様の別を明示しなければならない。

正しい。34条1項は、自己が契約の当事者となって売買・交換を成立させるか、代理人として成立させるか、媒介して成立させるかの別を明示せよと定める。自ら売主となる旨も明示すべき取引態様の一つである。