温泉療法は、温泉の化学的作用等によりその治療効果が期待できるような疾病の場合に限り認められ、適応する温泉の選択や入浴方法等について医師の直接の指導が必要であることから、原則として温泉病院又は温泉療養所において行うものに限り療養の給付の対象となる。

正しい。療養の範囲に関する行政解釈は、熱気療法や温浴療法等の各種療法について医師の指導のもとに行われるものが対象となり恣意的に行うものは認められないとした上で、温泉療法についてはこのように取り扱うとしている。この解釈は地方公務員災害補償の同旨通達（地基補第510号）により原文を確認できる。